ROAとは？計算方法とROEとの違い｜目安より先に見る総資産と利益の中身
ROAとは、企業が保有する総資産に対して、どれだけ利益を生み出したかを見る指標です。利益の金額だけでは比べにくい企業の収益性を、資産の規模と結びつけて考えるときに使います。
ただし、何％なら優良と一律に決めることはできません。使う利益の種類や事業に必要な資産が違うためです。計算例、ROEとの違い、数値が上がったときの確認点を、初心者向けに整理します。
ROAとは？総資産利益率の基本
利益を生むために使う資産全体を見る
ROAはReturn On Assetsの略で、総資産利益率と呼ばれます。総資産には、現金や売掛金、在庫、建物、設備などが含まれます。それらの資産を活用して、どの程度の利益を上げたかを見る考え方です。
資産が大きい企業は事業規模も大きい傾向がありますが、資産を多く持つことと効率よく利益を生むことは別です。ROAは、利益の絶対額だけでは見えない資産との釣り合いを確認する入口になります。
基本式は「利益÷総資産×100」
説明のため、年間利益が5億円、計算に使う総資産が100億円なら、ROAは5％です。利益が同じ5億円でも、総資産が200億円なら2.5％となります。資産に対する利益の割合が違う例です。
この例だけで前者の企業が優れているとは断定できません。後者が新工場を建設した直後で、利益の発生がこれからという可能性もあります。数字の違いを見つけたら、その理由を調べることが重要です。
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計算前に利益と総資産の定義を確認する
営業利益・経常利益・純利益で値が変わる
ROAの分子には、営業利益、経常利益、当期純利益などが使われます。どの利益を採用しているかによって、同じ企業・同じ年度でも値は変わります。名称が同じだから計算条件も同じとは限りません。
営業利益を使った比率と、純利益を使った比率をそのまま比較すると、利息や税金、一時的な損益の影響が混ざります。証券会社の画面や企業資料では、計算方法の注記を最初に確認しましょう。
期末残高か平均残高かでも違いが出る
利益は一定期間に生まれた成果で、総資産はある時点の残高です。その対応を考えるため、期首と期末の平均総資産を使う計算もあります。期末の総資産だけを使う場合と、結果が違うことがあります。
期首80億円、期末120億円なら、単純な2時点平均は100億円です。利益5億円を平均で割ると5％ですが、期末だけなら約4.2％となります。公表値と自分の計算が違う場合は、分母も確認します。
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ROAとROEは何が違うのか
総資産を見るROA、自己資本を見るROE
ROEは、株主に帰属する自己資本に対する利益を見る指標です。ROAが資産全体に目を向けるのに対し、ROEは株主が拠出した資本や利益の蓄積に対する収益性を考えます。分母の範囲が異なります。
総資産100億円、自己資本40億円、両指標に使う利益が5億円という単純な例では、ROAは5％、ROEは12.5％です。大きいROEだけを見て、資産全体の稼ぐ力も高いと判断しないことが大切です。
借入などの影響を合わせて考える
同じ利益でも自己資本が小さければ、ROEは高くなりやすくなります。負債を活用して事業を拡大している場合は、収益性とともに、利払い、返済、資金繰りなどの負担を確認する必要があります。
ただし、ROAが高ければ財務が安全という意味でもありません。資産に対して利益を生む力と、借入金を返す力は別の視点です。自己資本比率や現金、営業キャッシュフローなどで不足する情報を補います。
ROAの目安を一律に決められない理由
事業によって必要な資産が違う
大きな工場や設備を必要とする事業と、比較的少ない有形資産で運営できるサービスでは、資産の構成が異なります。業種の違う企業を並べ、ROAの順位だけで投資先を決める方法には限界があります。
まず同じ企業の過去からの変化を確認し、次に近い事業の企業と比べると理解しやすくなります。その場合も、連結と単体、実績と予想、対象期間、利益の定義をそろえることが前提です。
成長投資の途中では低くなることもある
設備投資や買収によって資産が先に増え、利益への貢献が後になる場合、ROAが一時的に下がることがあります。低下したという事実だけで、投資が失敗したと判断するのは早計です。
会社が計画する稼働時期や利益への貢献時期を確認し、実績が計画に沿って進んでいるかを追います。反対に、将来の成長という説明だけで低収益を無期限に正当化しないよう、確認時期を決めておきます。
ROAが上がったときに見る3つのポイント
利益の増加が続くものか
売上の拡大や費用の改善で利益が増えたなら、資産を活用する力が高まった可能性があります。一方、資産売却などの一時的な利益が純利益を押し上げた場合は、翌年も同じ水準が続くとは限りません。
使われている利益が何かを確かめ、その増減要因を決算説明で読みます。ROAの上昇率だけを見るより、本業の利益率が改善したのか、一時的な要因が大きいのかを分けるほうが判断に役立ちます。
資産の減少が数字を押し上げていないか
利益が変わらなくても、分母の資産が減ればROAは上がります。不要な資産を売却して効率が改善した場合もあれば、事業縮小によって資産が減った場合もあり、上昇の意味は同じではありません。
減損などは利益と資産の両方に影響し、その後の年度の比較にも関わります。比率だけを追うと背景を見落とすため、貸借対照表の主な増減と、損益計算書の特別な項目を合わせて確認しましょう。
利益率と資産回転率に分けて考える
同じ利益と総資産の定義を使えば、利益を売上で割る利益率と、売上を総資産で割る総資産回転率の積でROAを表せます。利益率10％、回転率0.5回なら、ROAは5％という計算です。
この分解により、商品やサービスの採算が上がったのか、資産に対する売上が増えたのかを考えられます。どちらか一方だけが優れているのではなく、その事業の特徴に合った稼ぎ方かを見ます。
決算資料で確認する実践的な順番
比率から中身へ掘り下げる
まずROAの計算条件を確認し、3年程度の推移を見ます。次に利益と総資産を別々に並べ、大きく変わった年度の理由を調べます。買収や売却、設備投資などの説明が、その変化を理解する手がかりになります。
最後に、現金の動きや負債の負担、今後の利益計画と照合します。ROAが高い企業でも株価がすでに高く評価されている可能性があるため、収益性と株価の割安さは別に判断することが大切です。
まとめ
ROAは総資産に対する利益を見る指標です。目安の数字を探す前に、利益の種類、分母の取り方、業種、投資段階を確認しましょう。ROEや財務情報と組み合わせることで、企業の稼ぐ力を立体的に考えられます。
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